浜松市デリヘル-デリ突撃 テーマ 雑談総合 梅毒が20代女性に急拡大中!「自分だけは大丈夫」と考えてはいけない理由

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    DIAMOND ONLINEのニュースを引用
    ゲスト

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    梅毒の感染がいまだに拡大している。厚生労働省は、梅毒の発生動向をより詳細に把握することを目的として、来年をめどに届け出基準を改正する見通しだ。特に増加が著しいのは20代の女性であるが、「自分は大丈夫」、「日本は大丈夫」とは考えてはいけない。対策を真剣に検討すべきである。(医療ジャーナリスト 木原洋美)
    20代女性は5年で14倍
    男性は20~50代で4倍!

     梅毒の流行が大変なことになっている。

     2016年9月、筆者は「感染拡大が止まらない、このままでは年末に4000人を突破!?」(参照記事『女子高生まで!梅毒の感染拡大が止まらない理由』)と警鐘を鳴らしたが、あんなのはほんの序の口だったのだ。

     というのも国立感染症研究所の発表によると、2018年第44週(10月29日~11月4日)、医療機関から届け出があった累積患者数は5811例。このまま行けば年内に6000例超えはほぼ確実とみられる。

     梅毒の届け出数は、2014年頃から急激に増加し始め、昨年は年間報告数が44年ぶりに5000例を超えたことが話題になった。

     特に増加が著しいのは20代の女性で、2013年~17年の5年間で、20~24歳では40例から551例で約14倍、25~29歳では33例から418例で約13倍に増えている。一方男性は全体的に女性よりも患者数が多く、25~54歳まででは728例から2877例で約4倍。特に45~49歳では91例から484例で5倍以上に増えている(厚生労働省『性感染症報告数 年齢(5歳階級)別にみた性感染症(STD) 報告数の年次推移』)。

     どうしてこんなことになったのか。
    理由として2016年に挙げたのは、「性行為の低年齢化」と「コンドームを使わずに性行為を行う人が増えている」ことだった。「身を守る術(すべ)を知らない」若者の実態が反映されているとの考察が主流を占めていたのである。だが2年たって、改めて考えてみると、本当かな?と思う。

     なぜなら性行為は以前から低年齢化していたし、コンドームを使わない性行為もしかり。1940年代のペニシリンの普及以降、劇的に減少していた発症数が2013年あたりから急増に転じたのには、それ以外にも理由があるはずだ。
    急増する外国人旅行者が
    「過去の病気」をよみがえらせた?

     2013年以来、増えているのは何か。

     理由として注目されているのが訪日外国人旅行者の急増だ。2013年には初めて1000万人を超え、2015年には約1974万人と前年比47.1%も増加。2016年には約2404万人に達し、わずか3年で2.3倍にも伸びている。

     しっかりした調査が行われていないので断定はできないが、関係はかなり深いとみて間違いない。

     例えば、訪日外国人数第1位の中国では、日本以上のペースで梅毒の感染が拡大しており、中国の全体人口が日本の10倍なのに対して梅毒患者数は300倍だという。訪日数2位の韓国も近年、梅毒やHIVなどの性感染症が急増している。

     外国人の患者が来日し、性風俗産業で働く若い女性に感染させている可能性は十分に考えられる。2014年以降に患者が急増したある地方都市の調査では、2017年に異性間性交渉で感染した男性のうち71.2%が過去数ヵ月以内に風俗店を利用しており、女性の25.9%はCSW(コマーシャルセックスワーカー:性労働者)が占めていたというデータがある。

     訪日外国人⇒20代風俗嬢⇒大人の男性たち

     という図式だ。

     大人の男性たちの先では、30~40代の女性たちにもじわじわと拡大が広がっている。
    ただしここで、強調しておきたいのは、決して「外国人は来るな」という短絡的な結論に至ってはいけないということだ。国際化が進み、アジアはどんどん一体化しているということが背景にある。それはインフルエンザが冬の病気から通年の病気へと変化しつつあることでも分かるだろう。そもそも感染症対策は「どこの国に責任がある」という問題ではなく、こうしたグローバル化の進展を念頭に考えるべきものなのである。

     ちなみに、「風俗との関係が深そうだ」というと、「自分は関係ない」と思ってしまう人がいそうだが、甘い。

     感染拡大には、近年増えているSNSや出会い系アプリを通して知り合う交際も影響していると、多くの専門家はみている。

     なんとかしなければいけないのだが、対策がなかなか効果を発揮しないのは、医者にも患者にも「梅毒は過去の病気」という認識があるかららしい。

     ほんの100年前の大正時代には、日本人成人男性の10人に1人は梅毒だったというデータがあるし、戦後間もない1949年には年間17万6000人余りの患者が発生したと報告されている。特効薬である抗生物質ペニシリンの実用化と普及のおかげで、患者数は激減したが、かかる人が減れば当然、医者も梅毒の診断に疎くなる。

     梅毒は、視力低下(ぶどう膜炎)、頭痛、関節炎、腎炎など非常に多彩な症状をきたす一方で、全く症状がない時期もあるため「偽装の達人」と呼ばれるほど診断が難しい。

     しかも症状がない期間も感染力はある。

     患者は、自分では性病と気づかないまま、泌尿器科、皮膚科、産婦人科などを受診し、医者は医者で梅毒と見抜けず、根本的な治療を行わないまま患者を帰してしまうため、梅毒の感染拡大にぜんぜんブレーキがかからない事態になっているのである。
    「日本だけは大丈夫」
    正常性バイアスが危機を呼ぶ

     このような状況から日本医師会は今年8月、会員に対して、日本性感染症学会と協力し「梅毒診療ガイド」のダイジェスト版を配布。「全診療科の医師が、梅毒が増えていることを念頭において、非特異的な皮膚病変、あるいは皮膚以外でも説明がつかないような臓器病変を診たら、積極的に抗体検査を行って、梅毒の可能性を除外していくようにしてほしい」と呼びかけた。
    また検査を受けて陽性だった場合には、パートナーの受診を医療従事者が積極的に推奨することも重要だと説いた。

     厚生労働省は、梅毒の発生動向をより詳細に把握することを目的として、来年をめどに届け出基準を改正する見通しだ。新たな届出事項には、性風俗産業の従事歴・利用歴や梅毒既往歴、妊娠の有無などが加えられる予定だという。

     では、我々一般人はどうしたらいいのか。

     梅毒はHIVなど他の性病と比べて非常に感染力が強く、たった1回の性交で感染する可能性は15~30%もあり、誰でも感染しうる。

     予防には、「不特定多数の人との性行為を避けることと、性行為の際は最初からコンドームをつけること」がいいと言われているが、感染リスクを減らせるだけで完璧ではない。

     予防よりもむしろ、感染が心配なときは検査を受け、陽性だったら確実に治療し、他人にうつさないようにすることが肝心だというが、正直、実行する人は限りなく少数派だと思う。

     というのも、例えば成人病予備軍とされる人たちは、どんなに「健康のために生活習慣を改めましょう」と呼びかけても、なかなか生活を変えようとはしない。人間は、無症状のまま差し迫る危機に対しては「正常性バイアス」が働いてしまう生き物だからだ。

     正常性バイアスとは、水害、地震、津波、火災などの危険が目の前に迫っていても、正常な日常生活の延長線上の出来事だと決めつけ、「自分は大丈夫」「まだ大丈夫」などと思い込んでしまう人間の心理的な傾向を指す。

     風俗にハマっている男性陣は、たとえこの先、感染リスクがどれだけ叫ばれようとも、「自分だけは大丈夫」と油断し、妻や恋人にもうつしまくるような気がする。
    中国では性病検査キットが
    大学の自動販売機で買える

     本気で梅毒を封じ込めるには、性風俗産業でのキスとオーラルセックスの禁止、コンドーム使用の徹底、定期的な血液検査の実施。対策を徹底している業者には適応マークを発行し、利用者に安全を担保する。

     利用者は、適応マークがある店以外には行かない。昨今の風疹予防対策と同じように、感染が心配な人には検査を受ける際に助成金を出し、金銭的負担を軽減する。検査で陽性となった人には、治療費を補助する。すべての過程において、プライバシーが守られるよう情報管理を徹底させる。
    加えて、「検査を受けたら、安心なだけでなく、すごく楽しいことが待っている」的なご褒美がなければ、正常性バイアスを乗り越えさせるのはムリだ。

     しかし、性病は、「自己責任」の最たるもの。そんな税金の使い方が許されるとは思えない。

     ちなみにHIV感染者とエイズ患者の増加が深刻化している中国(HIV感染者は43万7377人、エイズ患者は32万1233人、あわせて75万8610人。エイズの死亡者は法定伝染病の中で最も多い)では、思い切った施策が行われていると、東京大学医科学研究所 アジア感染症研究拠点HPで林光江特任教授が紹介している。

     学生の間でもHIV感染が増加傾向にある一方で、学生に対しては啓発活動による効果も表れやすいため、大学生は予防教育活動の重点対象になっているのだという。

    「昨年(2017年)11月、清華大学、北京大学、人民大学等、北京市にある大学11校に、HIV検査キットの購入できる自動販売機が置かれた。特色としては医療施設での検査に比べ手軽で、プライバシーが保たれやすいことである。販売機の中には飲料やスナック菓子などとともに検査キットが並んでいる。販売機のタッチパネルを押してキットを選択し、スマホの電子決済で購入する。学生にとってはコーラを買うのとまったく同じ動作で検査キットが購入できる。大学プロジェクト価格30元と印字されている。今の学生にとって30元は高くはない」

     30元は日本円で500円弱(11月26日現在、1元=16.28円)だから、確かにお手頃価格だ。またHIVは梅毒とセットで感染することが多いので、梅毒の検査も同時にできれば、梅毒の感染拡大防止にも役立ちそうだ。

     もし日本で、同じように東京大学や京都大学の構内に検査キットの自動販売機が置かれたらどうだろう。インパクトも啓蒙効果も相当なものになるだろうから、ぜひ検討してほしい。

     さもなければ5年後、「日本だけは大丈夫」と国民みんなが正常性バイアスを働かせている間に、梅毒感染が雪だるま式に拡大していても、まったく不思議はない。

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    返信
  • #2 返信

    今どき性病とかあんだね

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